• 第4四半期の売上高は79億ドル（前四半期比5%増、前年同期比27%増）
  • 第4四半期のGAAP 1株当たり利益は0.74ドル（前四半期比17%増、前年同期比76%増）
  • 第4四半期の特別費用・利益を除く1株当たり利益は0.71ドル（前四半期比13%増、前年同期比73%増）
  • 第4四半期の�業活動によるキャッシュフローは16億ドル、フリーキャッシュフローは9億ドル
  • 取締役会は、四半期現金配当を43%増額して1株当たり0.25ドルとすることを承認
  • 通期の売上高は281億ドル（前年比23%増）
  • 通期のGAAP 1株当たり利益は2.39ドル（前年比81%増）
  • 通期の特別費用・利益を除く1株当たり利益は2.18ドル（前年比70%増）
  • 通期のSLBに帰属する純利益は34億ドル（前年比83%増）
  • 通期の調整EBITDAは65億ドル（前年比31%増）
  • 通期の�業活動によるキャッシュフローは37億ドル

（ビジネスワイヤ） -- SLB（NYSE：SLB）は本日、2022年第4四半期と通期の業績を発表しました。

本プレスリリースではマルチメディアを使用しています。リリースの全文はこちらをご覧ください。：https://www.businesswire.com/news/home/20230118006017/ja/

The exterior of the SLB corporate headquarters, Houston. (Photo: Business Wire)

第4四半期業績

（単位：100万、ただし1株当たりの金額を除く）

四半期

変化率

2022年12月31日締め

2022年9月30日締め

2021年12月31日締め

前四半期比

前年同期比

売上高

$7,879

$7,477

$6,225

5%

 

27%

税引き前利益 - GAAPベース

$1,347

$1,134

$755

19%

 

78%

税引き前利益率 - GAAPベース

17.1%

15.2%

12.1%

192 bps

 

495 bps

SLBに帰属する純利益 - GAAPベース

$1,065

$907

$601

17%

 

77%

希薄化後1株当たり利益 - GAAPベース

$0.74

$0.63

$0.42

17%

 

76%

 

 

 

調整EBITDA*

$1,921

$1,756

$1,381

9%

 

39%

調整EBITDA利益率*

24.4%

23.5%

22.2%

89 bps

 

219 bps

税引き前セグメント�業利益*

$1,557

$1,400

$986

11%

 

58%

税引き前セグメント�業利益率*

19.8%

18.7%

15.8%

104 bps

 

393 bps

SLBに帰属する純利益（特別費用・利益を除く）*

$1,026

$907

$587

13%

 

75%

希薄化後1株当たり利益（特別費用・利益を除く）*

$0.71

$0.63

$0.41

13%

 

73%

 

 

 

地域別売上高

 

 

 

海外部門

$6,194

$5,881

$4,898

5%

 

26%

北米部門

1,633

1,543

1,281

6%

 

27%

その他

52

53

46

n/m

 

n/m

$7,879

$7,477

$6,225

5%

 

27%

 

* これらは非GAAP財務指標です。詳細は「特別費用・利益」、「部門別」、「補�情報」の項をご覧ください。

n/m = not meaningful（非適用）

（単位：100万）

四半期

変化率

2022年12月31日締め

2022年9月30日締め

2021年12月31日締め

前四半期比

前年同期比

部門別売上高

デジタル＆統合

$1,012

$900

$889

12%

 

14%

貯留層挙動

1,554

1,456

1,287

7%

 

21%

坑井建設

3,229

3,084

2,388

5%

 

35%

生産システム

2,215

2,150

1,765

3%

 

26%

その他

(132)

(113)

(104)

n/m

 

n/m

$7,879

$7,477

$6,225

5%

 

27%

 

 

 

部門別税引き前�業利益

 

 

 

デジタル＆統合

$382

$305

$335

25%

 

14%

貯留層挙動

282

244

200

16%

 

41%

坑井建設

679

664

368

2%

 

85%

生産システム

238

224

159

6%

 

49%

その他

(24)

(37)

(76)

n/m

 

n/m

$1,557

$1,400

$986

11%

 

58%

 

 

 

部門別税引き前�業利益率

 

 

 

デジタル＆統合

37.7%

33.9%

37.7%

386 bps

 

-2 bps

貯留層挙動

18.2%

16.7%

15.5%

146 bps

 

265 bps

坑井建設

21.0%

21.5%

15.4%

-50 bps

 

564 bps

生産システム

10.8%

10.4%

9.0%

32 bps

 

173 bps

その他

n/m

n/m

n/m

n/m

 

n/m

19.8%

18.7%

15.8%

104 bps

 

393 bps

 

n/m = not meaningful（非適用）

SLBのオリビエ・ル・プェッシュ最高経�責任者（CEO）は、次のように述べています。「第4四半期は好調な業績を達成し、SLBは大きな成功を収めて素晴らしい1年を締めくくることができました。売上高はすべての部門、すべての地域で増加し、デジタルの年末の売上が好調で、また特に沖合と中東でのサービス活動が活発になりました。中東では能力拡大プロジェクトが本格化し、大きな転換点を迎えました。」

「前四半期比で、第4四半期の売上高は5%増加し、1株当たり利益（特別費用・利益を除く）は0.71ドルに増加、調整EBITDA利益率は前年同期比で2.19ポイント上昇して24.4%となり、年度目標を上回りました。さらに重要なこととして、第4四半期の税引き前セグメント�業利益率とEPSは2015年以来最高となり、今後数年間にわたり活動活発化の勢いが持�する中で、当社の収益力と潜在能力が強化されたことを示しています。」

大きな追い風を受けた目覚ましい成功の1年

「当社の今年度の売上高は23%増加、EPS（特別費用・利益を除く）は70%増加、調整EBITDA利益率は1.52ポイント上昇、�業活動によるキャッシュフローは37億ドル、ROCEは13%となり、これは2014年以来で最高の水準です。」

「全体として、2022年はSLBにとって変革の年となりました。当社は、お客さまのために安全性、操業、業績の新たなベンチマークを設定し、海外および北米における市場での地位を強化しました。また、大胆な新しいブランド・アイデンティティーを立ち上げ、エネルギー技術、デジタル、持�可能性分野における当社のリーダー的地位を強化し、エネルギーの構造的な上昇サイクルの初期段階において優れた収益を実現する能力を示しました。」

「北米では、年間を通して成長サイクルを捉え、税引き前�業利益率は6.00ポイント近く上昇し、税引き前�業利益はほぼ倍増しました。当社は、再調整したポートフォリオ、盆地適合型技術、性能の差別化を効果的に生かし、特に掘削市場で市場アクセスを拡大し、価格も改善しました。掘削市場では、リグカウントの伸びを大幅に上回る業績を達成しました。現在、当社は利益重視の戦略を実施することで、北米で最高レベルの質の油田サービス事業と機器事業を構築しています。」

「海外市場では、上半期は地政学的な紛争やサプライチェーンの障害による影響を受けましたが、下半期には目に見えて活動が好転し始め、通期の売上高は20%増加し、利益率は1.50ポイント以上上昇しました。また、価格改善と増加する契約締結による強固なパイプラインにより、さらなる成長と利益率向上の基礎を築きました。中東では、SLBはこの目に見える市場拡大の恩恵を受ける主要な立場を築き、NOCによる過去最高レベルの上流投資が今後数年間��すると予想しています。年間を通して、当社の差別化された性能、目的に適合した技術、およびクラス最高の現地調達率により、入札案�でかなりのシェアを獲得しました。同じく、沖合盆地でも、特に中南米とアフリカで新たな契約を獲得し、優位な地位を固め�けています。」

「このような�況において、海外および沖合の新規プロジェクトの稼働に伴い、設備投資を増やし棚卸在庫の積み増しを行って1年を終えました。これらの要因に加え、年末の回収額が予想を下回ったことにより、第4四半期のフリーキャッシュフローは9億ドルに減少しました。このような影響にもかかわらず、当四半期は純負債と総負債を削減し、財務�況の強化を��しました。」

「財務業績だけでなく、今年、当社は持�可能性の取り組みも大きく前進させました。当社は、スコープ1と2の炭素排出強度を低減し、石油・ガスの脱炭素化を支援する新たなトランジション・テクノロジー*を複数立ち上げました。当社のトランジション・テクノロジー・ポートフォリオの売上高は前年比で30%以上増加し、2023年には節目となる10億ドルの売上高を�えると予想しています。」

「最後に、当社は株主への利益還元を拡大し、当社の戦略、卓�した財務実績、優れた利益還元への注力に関する自信を示しました。2022年4月に、当社は配当を40%増額しました。本日さらに43%増額し、今月から自社株買いを再開しました。」

「通期の業績を大変誇らしく思います。卓�した業績を達成したチーム全体に感謝したいと思います。」

力強い成長と利益に向けた体�を整える - 上昇サイクルにおける顕著な新局面

ル・プェッシュは、次のように述べています。「第4四半期は、上昇サイクルにおける顕著な新局面を確認することができました。中東では、売上高が前四半期から2桁台の伸び率を達成しました。サウジアラビア、イラク、アラブ首長国連邦は10%台の伸びを見せ、この地域で待望された活動の加速が確認されました。沖合事業では、北半球の季節的要因により一部相殺されたものの、活動の活発化が�きました。北米では、陸上リグカウントは、引き�き堅調な水準を�持しましたが、増加ペースは鈍化しています。また、新技術のほか、一部の市場で機器とサービスの能力が非常に逼迫していることもあり、北米だけでなく海外諸地域で価格は引き�き有利な傾向にあります。」

「これらの活動の動態、価格の改善、ならびに特に中東、沖合、北米市場における当社の商業的成功は、全体として2023年の優れた業績に向けた非常に強力な基盤となっています。」

「今後については、数年にわたるエネルギーの力強い上昇サイクルを支えるマクロ環境と市場のファンダメンタルズが、石油・ガスおよび低炭素エネルギー資源において依�として非常に魅力的であると考えています。まず、国際エネルギー機関（IEA）は、一部地域の景気減速が懸念されるものの、石油・ガス需要は2023年には日量190万バレル増加すると予想しています。同時に、市場の供給は非常に逼迫した�態が�いています。第2に、エネルギー安全保障の観点から、生産能力の拡大と供給の多角化を確保するためのさらなる投資に対する切迫感が生じています。第3に、デジタル技術の大幅な進歩、有利な政府の政策支援、低炭素化の取り組みや資源への支出の増加により、デジタル化と脱炭素化の長期的なトレンドが加速すると考えられます。」

「これらの要因に基づき、世界の上流部門への支出予測は引き�き良好な傾向にあります。活動の伸びは広範囲に及び、特に海外の盆地での活動が活発化すると予想されます。このようなプラスの活動動態は、サービス価格の上昇とサービス部門の能力の逼迫によりさらに拡大するでしょう。COVID-19の規�緩和の影響と予想より早い中国の再開は、2023年にかけてさらなる上昇の可能性を支えるでしょう。」

「全体として、これらの影響が組み合わされることで、SLBにとって非常に有利な構成が生まれ、当社の中核事業、デジタル、ニュー・エナジーに大きな成長の機会がもたらされるでしょう。今年も非常に力強い成長と利益率の上昇が期待できます。当社は事業を前進させる明確な戦略、優位性のあるポートフォリオ、適切なチームを有しています。お客さまと株主の皆さまにとって、再び成功の年がやって来ることを期待しています。」

その他の出来事

2022年10月26日、SLBは、ジャイロスコープによる坑井位置決め・調査技術を専門とする世界的企業のジャイロデータ・インコーポレーテッドを買収する契約を結んだことを発表しました。この買収により、ジャイロデータの坑井配置・調査技術をSLBの坑井建設事業内に統合し、顧客に革新的な掘削ソリューションを提供します。この買収は、規�当局の承認を得ることを前提に、2023年第1四半期に完了する予定です。

2022年12月、SLBは未償還債券のうち8億400万ドルを買い戻しました。その内訳は、満期2024年利率3.75%のシニア債3億9500万ドルと満期2025年利率4.00%のシニア債4億900万ドルです。

2023年1月19日、SLBの取締役会は、SLBの四半期現金配当を流通普通株式1株当たり0.175ドルから0.25ドルに43%増額することを承認しました。この増配は、2023年2月8日現在の登録株主に対して2023年4月6日に支払われる配当金から開始されます。

第4四半期の地域別売上高

（単位：100万）

四半期

変化率

2022年12月31日締め

2022年9月30日締め

2021年12月31日締め

前四半期比

前年同期比

北米部門

$1,633

$1,543

$1,281

6%

27%

中南米

1,619

1,508

1,204

7%

34%

欧州／CIS／アフリカ

2,067

2,039

1,587

1%

30%

中東・アジア

2,508

2,334

2,107

7%

19%

�去など

52

53

46

n/m

n/m

$7,879

$7,477

$6,225

5%

27%

 

 

海外部門

$6,194

$5,881

$4,898

5%

26%

北米部門

$1,633

$1,543

$1,281

6%

27%

 

n/m = not meaningful（非適用）

海外部門

中南米の売上高は16億ドルで、前四半期比7%増となりました。主にメキシコとブラジルで掘削活動が活発化し、価格が改善したことから、坑井建設の売上高が増加しました。ブラジルで生産システムの売上高が増加し、エクアドルでAPSプロジェクトの活動が活発化したことも、前四半期比での売上高増加に寄与しました。前年同期比では、売上高は34%増加しました。地域全体での掘削活動の活発化と価格の上昇が要因です。エクアドルでAPSプロジェクトが活発化したこと、アルゼンチンで坑井刺激と掘削活動が活発化したこと、ブラジルで生産システムの売上が増加し、掘削が活発化したことも、前年同期比での売上高増加に寄与しました。

欧州／CIS／アフリカの売上高は21億ドルで、前四半期比1%増となりました。その要因は、アンゴラ、中央・東アフリカを中心とするアフリカですべての部門にわたって活動が好調だったこと、カスピ海、アゼルバイジャン、トルクメニスタンで貯留層評価と坑井介入活動が活発化したことです。しかし、ロシア、北欧、欧州では季節的影響が始まって活動が減少したため、この売上高の伸びはほぼすべて相殺されました。前年同期比では、売上高は30%増加しました。この地域全体で坑井建設活動が好調で価格が改善し、欧州と北欧では生産システムの売上が増加し、アフリカではすべての部門で活動が活発化しました。

中東・アジアの売上高は25億ドルで、前四半期比7%増となりました。主にサウジアラビア、アラブ首長国連邦、イラク、カタールなどの中東地域全体で坑井建設と生産システムを中心に活動が好調で、2桁台の伸びを見せました。アジアの売上高は前四半期比で横ばいでした。東アジア、インド、オーストラリアで売上高が増加したものの、インドネシアと中国では売上高が減少して相殺されました。後者は、季節的影響が始まったことが原因です。前年同期比では、売上高は19%増加しました。アジアではすべての部門で活動が活発化し、中東では新規プロジェクトにより活動が活発化しました。特にサウジアラビア、アラブ首長国連邦、イラク、カタールで掘削と坑井刺激の活動が活発化しました。

北米部門

北米の売上高は16億ドルで、前四半期比6%増となりました。米国メキシコ湾で年末の探査データ・ライセンスの売上が好調で、北米沖合事業の売上高を押し上げました。米国陸上事業の売上高は、掘削の売上高の増加により前四半期比で増加しました。掘削の売上高は、リグカウントの伸びを上回りました。前年同期比では、北米の売上高は27%増加しました。坑井建設と生産システムを中心に、すべての部門で売上高が前年同期比で大幅に増加しました。

第4四半期の部門別業績

デジタル＆統合

（単位：100万）

四半期

変化率

2022年12月31日締め

2022年9月30日締め

2021年12月31日締め

前四半期比

前年同期比

売上高

海外部門

$723

$671

$624

8%

 

16%

北米部門

288

229

263

26%

 

9%

その他

1

-

2

n/m

 

n/m

$1,012

$900

$889

12%

 

14%

 

 

 

税引き前�業利益

$382

$305

$335

25%

 

14%

税引き前�業利益率

37.7%

33.9%

37.7%

386 bps

 

-2 bps

 

n/m = not meaningful（非適用）

デジタル＆統合の売上高は10億ドルで、前四半期比12%増となりました。メキシコ湾およびアフリカで年末の探査データ・ライセンスの売上が好調で、エクアドルでAPSプロジェクトが活発になり、欧州、アフリカ、中南米でデジタルの売上が増加しました。

前年同期比では、売上高は14%増加しました。これは主にエクアドルでAPSプロジェクトの売上高が増加したこと、北米および海外の両方で探査データおよびデジタルの売上が増加したためです。

デジタル＆統合の税引き前�業利益率は38%で、前四半期比3.86ポイントの上昇となりました。これは、探査データ・ライセンスとデジタル・ソリューションの収益性が向上したためです。前年同期比では税引き前�業利益率は実質的に横ばいでした。

貯留層挙動

（単位：100万）

四半期

変化率

2022年12月31日締め

2022年9月30日締め

2021年12月31日締め

前四半期比

前年同期比

売上高

海外部門

$1,430

$1,335

$1,194

7%

 

20%

北米部門

123

119

92

3%

 

33%

その他

1

2

1

n/m

 

n/m

$1,554

$1,456

$1,287

7%

 

21%

 

 

 

税引き前�業利益

$282

$244

$200

16%

 

41%

税引き前�業利益率

18.2%

16.7%

15.5%

146 bps

 

265 bps

 

n/m = not meaningful（非適用）

貯留層挙動の売上高は16億ドルで、前四半期比7%増となりました。これは、主にサウジアラビアを中心とする中東での新たな坑井刺激および坑井介入プロジェクト活動の増加、カスピ海での坑井介入活動、欧州およびアフリカ、主に北欧沖合、アンゴラ、コートジボワールで新しい技術が採用されて探査評価活動が活発になったことによるものです。

前年同期比では、売上高は幅広く21%増加し、活動の活発化によりすべての地域で2桁台の伸びを見せました。売上高の増加を牽引したのは中東・アジア地域で、成長率は22%でした。坑井介入と坑井刺激サービスは、陸上、沖合ともに2桁台の伸びを見せました。

貯留層挙動の税引き前�業利益率は18%で、前四半期比1.46ポイントの上昇となりました。主にアフリカで沖合および探査活動が増加し、特に米国陸上と中東・アジアで開発活動が好調で、収益性が高まりました。前年同期比では、税引き前�業利益率は2.65ポイント上昇しました。評価および坑井介入の両方で収益性が高まり、地域別では、米国陸上、アジア、アフリカ、中南米で収益性が高まりました。

坑井建設

（単位：100万）

四半期

変化率

2022年12月31日締め

2022年9月30日締め

2021年12月31日締め

前四半期比

前年同期比

売上高

海外部門

$2,522

$2,406

$1,901

5%

 

33%

北米部門

652

621

441

5%

 

48%

その他

55

57

46

n/m

 

n/m

$3,229

$3,084

$2,388

5%

 

35%

 

 

 

税引き前�業利益

$679

$664

$368

2%

 

85%

税引き前�業利益率

21.0%

21.5%

15.4%

-50 bps

 

564 bps

 

n/m = not meaningful（非適用）

坑井建設の売上高は32億ドルで、前四半期比5%増となりました。中東・アジアおよび中南米を中心に、新規プロジェクトの活動が活発で、海外で価格が堅調に改善したことから、世界のリグカウントの伸びを上回りました。中東では、特にサウジアラビアとカタールで売上高が大幅に増加し、中南米では主にブラジルとメキシコで掘削活動が活発になりました。欧州／CIS／アフリカでは、アンゴラ、ガボン、ナミビア、南アフリカを中心とするアフリカで大幅な伸びを見せたものの、北半球の季節的影響により相殺され、横ばいとなりました。北米では、前四半期比での売上高の伸びは、米国陸上のリグカウントの増加を上回りました。計測、掘削、流体、機器を含むすべての事業部門で売上高は前四半期比で増加し、特に機器は当四半期に2桁台の伸びを見せました。

前年同期比では、活発な活動と堅調な価格改善により、売上高は35%増加しました。特に中南米は54%、北米は48%の伸びを見せました。欧州／CIS／アフリカの売上高は前年同期比で29%増加し、中東・アジアの売上高は24%増加しました。陸上および沖合の両方で、掘削流体と計測に牽引され、当部門の全事業において2桁台後半の伸びを記録しました。

坑井建設の税引き前�業利益率は21%で、前四半期比0.50ポイントの低下となりました。中東・アジア、北米、中南米では活動の増加により収益性が向上しましたが、北半球で季節的影響が始まったことで相殺され、マイナスとなりました。前年同期比では、税引き前�業利益率は5.64ポイント上昇しました。活動の活発化と価格の改善により、すべての地域で収益性が向上しました。

生産システム

（単位：100万）

四半期

変化率

2022年12月31日締め

2022年9月30日締め

2021年12月31日締め

前四半期比

前年同期比

売上高

海外部門

$1,638

$1,569

$1,278

4%

 

28%

北米部門

575

578

484

-1%

 

19%

その他

2

3

3

n/m

 

n/m

$2,215

$2,150

$1,765

3%

 

26%

 

 

 

税引き前�業利益

$238

$224

$159

6%

 

49%

税引き前�業利益率

10.8%

10.4%

9.0%

32 bps

 

173 bps

 

n/m = not meaningful（非適用）

生産システムの売上高は22億ドルで、前四半期比3%増となりました。海外で人工採油、坑井仕上げ、中流生産システムの売上が増加したものの、バルブおよび海底生産システムの売上が減少したため、部分的に相殺されました。海外での売上高は、サウジアラビア、アラブ首長国連邦、イラク、東アジア、オーストラリアを中心とする中東・アジア地域、およびブラジル、メキシコ、ガイアナを中心とする中南米地域で2桁台の伸びを見せました。

前年同期比では売上高は26%と2桁台の伸びを見せました。これは、主に欧州／CIS／アフリカ、北米、中南米での新規プロジェクトと製品納入の増加によるものです。

当四半期の生産システムの税引き前�業利益率は11%で、売上高構成がより有利になり、前四半期比で0.32ポイント上昇しました。前年同期比では、税引き前�業利益率は1.73ポイント上昇しました。これは、サプライチェーンと物流の�約が緩和され、販売と執行の効率性が高まったためです。

四半期ハイライト

中核事業

契約獲得

石油・ガス業界の力強い成長サイクルが進む中、SLBは北米および海外、特に沖合盆地と中東で新規契約を獲得し�けています。当四半期に、SLBは以下の注目すべきプロジェクトを獲得しました。

  • アブダビ国�石油会社（ADNOC）は統合掘削流体サービスでSLBと14億ドルの枠組み契約を結び、SLBは、今後5年間にわたり陸上および沖合での生産を支援します。このサービスには、掘削流体、泥水プラント、人員、廃棄物管理が含まれます。この契約は、より低コストで低炭素の生産を拡大するというADNOCのビジョンに対するSLBのこれまでの貢献に基づいており、2027年までに日産500万バレルという生産能力目標を加速できるよう支援します。
  • マレーシアでは、サラワク・シェルが、SLBとの間で、沖合油田の探査と開発に関する長期統合掘削サービス（LTIDS）契約を結びました。このLTIDSでは、技術、相乗効果、複数の事業部門にわたるプロセス単純化によるソリューションを提供します。契約範囲には、掘削・計測、電気ワイヤーライン、掘削流体、固体�御、セメンチング、ケーシング掘削、ビット、泥水検層、第三者下請業者の管理を含む掘削サービスと製品が含まれます。SLBは、自社の持�可能性ポートフォリオを活用して、シェルが複雑な環境でよりクリーンな坑井作業を実現できるよう支援します。
  • アンゴラ沖では、アズール・エナジーが、アゴゴ油田の坑井を含む鉱区15/06での統合坑井仕上げで契約を結びました。この全油田開発計画では、これらの生産井と注入井向けの仕上げ設計を採用します。これには、Alternate Path®†サンドスクリーン、FORTRESS*プレミアム遮断弁、BluePack*生産パッカー、Metris Extreme*高圧高温恒久圧力試験計、ディープセットTRC-II*チューブ回収式充電安全弁などの深海環境に適した技術が含まれます。
  • 英国では、エクイノールが、北海のマリナー油田開発への��的支援のためのSLBとの契約を4年間�長しました。この統合型掘削・坑井サービス契約には、掘削、計測、電気ワイヤーライン検層、掘削・坑井仕上げ用流体、固体�御、セメンチング、坑井仕上げ、電動水中ポンプ・システム、ならびにエンジニアリングとプロジェクト管理が含まれています。この契約�長は、この4年間で建設した20抗を�える坑井を含み、エクイノールとSLBの協力関係に基づくもので、マリナー油田ではこれまで坑井建設技術とデジタル・ソリューションの導入により、安全性、性能、持�可能性の面で最高の成果を達成しています。
  • トリニダード・トバゴ沖合では、bpがサブシー・インテグレーション・アライアンスとの間で二相�体天�ガス・タイバックであるシプレ・プロジェクトに関する大型契約を結びました。契約範囲は、海底生産システムおよび海底パイプラインの設計・調達・建設・据付（EPCI）です。この契約は、サブシー・インテグレーション・アライアンスにとって、BPとの単一の契約として初の完全統合EPCI契約であり、カリブ海にあるトリニダード・トバゴでの初の開発となります。
  • インドでは、ケアン・オイル＆ガス・ベダンタ・リミテッドがSLBと4億ドルの契約を結びました。この契約に基づき、同社のラジャスタン鉱区で5年間統合サービスを提供します。業務範囲は、SLBの4つの部門すべてからの14種のサービスにわたり、坑井介入と改修部門の効率を高め、この鉱区の生産量を増加させることを目的としています。

石油・ガス脱炭素化、ニュー・テクノロジー、業績

SLBは、世界のお客さまのために革新的な技術の開発と採用を�けています。これらの技術により、貯留層評価、坑井建設、生産、統合型操業において、操業時の排出量と環境への影響を低減しています。顧客企業はSLBの技術をますます採用して業績で重要な成果を上げ�けており、その運�効率の向上、炭素排出の減少、リターンの向上につながっています。特筆すべき事例は以下のとおりです。

  • 米国のミッドランド盆地では、パイオニア・ナチュラル・リソーシズが、SLBのセメントを使用しない新しいスラリー技術を18坑の油田試験キャンペーンで導入して成功を収めました。北米でのこのパイロット運用により、スラリー設計からポルトランドセメントを完全に排除することができ、油田業界に坑井建設に関連する二酸化炭素排出量を大幅に削減する独自の機会を提供することができました。この油田試験運用は、先を見�した対策で環境活動を主導するというパイオニアの目的に合致したものであるとともに、この技術が、設計プロセス、現場での執行、執行後の評価に大きな変更を加えることなく、通常の油田セメンチング・ワークフロー内で適合することが確認されました。この革新的なSLBソリューションは、今年中にお客さまに提供される予定で、油田事業の排出量を削減し、ネットゼロ目標の達成を支援します。
  • SLBの盆地適合型フラックプラグ・ポートフォリオは、世界市場での採用における重要な節目を達成しました。FracXion Micro*完全複合型フラックプラグは、設置台数10万台を突破しました。また、SLBのフットプリント低減技術であるReacXion*完全�解型フラックプラグの全ポートフォリオは、設置台数5万台を達成し、推定570万リットルのディーゼル�費を削減して事業者のCO2e排出を削減しました。これらの技術から、SLBがお客さまのニーズを理解して、持�可能性の影響を拡大し、お客さまの操業コストを削減する新たな機会を創出していることが分かります。
  • サウジアラビアでは2022年11月に、サウジアラムコ・アンコンベンショナル・リソーシズと共同で、SLBの統合破砕サービス・チームが、ステージ数と月あたりのポンピング時間においてこれまでのSLBの記録を19%上回りました。これは、最新技術の適用、現場でのベストプラクティス、サウジアラムコとSLBの緊密な連携によって達成されました。この効率水準は、北米で最も効率的な破砕チームに匹敵するものです。また、SLBの保守作業のリアルタイムの作業可視化とデジタル化により、資産の効率と信頼性が高まるとともに、カーボン・フットプリントも削減されました。
  • ノルウェー沖合では、アケルBP、スティムウェル・サービシズ、SLBが構成する坑井介入・坑井刺激アライアンスが、世界で初めてワイヤーラインとスリックラインの自律操業を成功させました。これらは、SLBのNeuro*自律型ソリューションの一例であり、再現性、信頼性、低炭素化により坑井の経済性を改善する強力な技術を提供します。自動搬送・スプーリング技術は、ユー�ーの介入なしに機能し、安全かつ効率的執行で経験豊富な事業者が達成した実績に匹敵します。このシステムは現在、坑井介入・坑井刺激アライアンスの通常のワイヤーラインおよびスリックライン作業に統合され、成功しています。

デジタル

お客さまはSLBのデジタル製品とサービスをますます活用して、変革を推進し、効率を高め、生産性を向上させています。

  • ブラジルでは、ペトロブラスがSLBと5年間の契約を結び、500人以上のユー�ーを対象にAIと機械学習能力を備えたE&P統合ワークフロー向けデジタル・ソリューションを全面的に導入します。DELFI*コグニティブE&P環境で実現されるこのデジタル導入は、効率向上、イノベーション、迅速な意思決定を促進し、ペトロブラスの意欲的な生産開発計画をサポートするとともに、立証済みの処理時間短縮で温室効果ガス排出の削減を支援します。
  • ノルウェーでは、エクイノールがSLBと契約を結び、ヨハン・スヴェルドラップ油田の第2段階で、多相生産ネットワークにデジタル漏れ検知と仮想流量計測ソリューションを導入します。SLBのソリューションはOLGA Online*生産管理システムに基づいており、エクイノールはその技術力を評価してこの製品を選びました。このシステムは、早期パイプライン漏れ検知ワークフローをサポートし、難しい技術・規�環境において正確な仮想流量計測ソリューションを提供します。ヨハン・スヴェルドラップ油田は、ノルウェー大陸棚で発見された沖合油田で、原油のプラトー生産量は日量72万バレルになります。
  • クウェート石油会社（KOC）イノベーション・技術グループの情報管理チームは、SLBと共同で、DELFIコグニティブE&P環境を用いて統合デジタル・ワークフローを構築して、生産中の油田の水生成を��的に監視しました。これによりKOCは、46万5000バレルの潜在的石油損失を回避することができました。従来のアプローチではウォーターカットの変化を迅速に検知することができず、KOCのエンジニアは石油損失を回避する上での行動を適時に取ることができませんでした。ソリューションは、エネルギー・ワークフロー向けAIおよび分析ソリューション・パッケージであるDELFIデータサイエンスを使用して実装されました。これには、日々のAIのプラットフォームであるDataikuの組み込み技術が含まれています。このソリューションにより、従来の方法より5400倍速く、ウォーターカットを自動で推定・予測できるようになります。これにより、データ主導の意思決定が可能になり、単に数回クリックすると数秒で結果が出る操作で、石油損失を最小限に抑えることができます。このプロジェクトの成功に基づき、KOCはこのソリューションの全面的な導入を推奨しました。

ニュー・エナジー

技術産業化におけるSLBの分野専門知識と経験は、エネルギー転換の推進に貢献しています。当社は、さまざまな業界のパートナーと協力し、バランスのとれた地球を目指してクリーンエネルギー・ソリューションの革新を�けています。

  • SLBとリンデは、産業およびエネルギー・セクターで脱炭素ソリューションを加速するために、炭素回収・利用・隔離（CCUS）プロジェクトに関する戦略的連携を締結しました。この連携では、CO2の回収と隔離における数十年の経験、革新的な技術ポートフォリオ、プロジェクトの開発と実行の専門知識、設計・調達・建設（EPC）の能力が組み合わされます。CO2は、多くの産業およびエネルギー応用で使用または生成されます。この連携では、CO2が副産物である水素およびアンモニアの生産と、天�ガス処理に焦点を当てます。CCUSは、このようなエネルギー集約型産業からの排出量を削減し、新しい低炭素エネルギー源および製品を生み出します。複数のセクターや業界に及�SLBとリンデの世界的な拠点を活用して、この連携は対応顧客を拡大し、すべてのステークホルダーにとっての価値を最大化するビジネスおよび運�モデルの設計に焦点を当てていきます。
  • SLB、フランスのCEA、パートナー企業によるクリーン水素技術ベンチャーであるジェンヴィア（Genvia）は、水素技術プログラムにおける欧州共通利益に適合する重要プロジェクト（IPCEI-Hy2Tech）として欧州委員会に選ばれました。ジェンヴィアは、このプログラムの一環として、フランス政府のフランス2030基金から最大2億ユーロの助成を受けます。ジェンヴィアは、この助成金を用いて自社の高性能電解槽技術の市場投入を加速させます。
  • SLBは、オマーンのエネルギー・鉱物資源省およびオマーン投資庁と協働し、オマーンの地熱資源の潜在力を開発するための国�戦略の構築を目指します。これは、7000本以上の油井、ガス井、水井のデータを評価し、同国における地熱開発の有望地点をマッピングする大規模なプロジェクトの完了を受けて行われるものです。次の段階では、潜在的な地熱資源の開発に関する経済的実現可能性の評価を行う予定です。このエネルギー・鉱物資源省、オマーン投資庁、SLBによる協業は、エネルギー・セクターの脱炭素化、ネットゼロ目標の達成、オマーン・ビジョン2040の実現に向けたオマーンの取り組みと軌を一にするものです。
  • 建物の冷暖房ソリューションを専門とするSLBのニュー・エナジー事業のベンチャーであるセルシウス・エナジーは、低炭素の現地調達エネルギーに対する需要が高まっている欧州で最大規模の10�のジオエネルギー・プロジェクトの1つに関する契約を結びました。フランス東部地域のこのプロジェクトは、地熱と世界最大の粒子加速器による廃熱を組み合わせ、数十棟の建物に冷暖房を提供します。セルシウス・エナジーの独自技術により、掘削範囲を174抗に抑えてプロジェクトを完了することができ、特許取得済みのデジタル・モデリングと�御能力を活用してスマートグリッドの性能を最適化します。

財務諸表

通期業績

（単位：100万、ただし1株当たりの金額を除く）

通期

2022年12月31日締め

2021年12月31日締め

変化率

売上高

$28,091

$22,929

23%

税引き前利益 - GAAPベース

$4,271

$2,374

80%

税引き前利益率 - GAAPベース

15.2%

10.4%

485 bps

SLBに帰属する純利益 - GAAPベース

$3,441

$1,881

83%

希薄化後1株当たり利益 - GAAPベース

$2.39

$1.32

81%

 

調整EBITDA*

$6,462

$4,925

31%

調整EBITDA利益率*

23.0%

21.5%

152 bps

税引き前セグメント�業利益*

$5,011

$3,365

49%

税引き前セグメント�業利益率*

17.8%

14.7%

316 bps

SLBに帰属する純利益（特別費用・利益を除く）*

$3,138

$1,831

71%

希薄化後1株当たり利益（特別費用・利益を除く）*

$2.18

$1.28

70%

 

地域別売上高

 

海外部門

$21,895

$18,295

20%

北米部門

5,995

4,466

34%

その他

201

168

n/m

$28,091

$22,929

23%

 

* これらは非GAAP財務指標です。詳細は「特別費用・利益」、「部門別」、「補�情報」の項をご覧ください。

n/m = not meaningful（非適用）

要約連結損益計算書

（単位：100万、ただし1株当たりの金額を除く）

第4四半期

通期

12月31日締め

2022

 

2021

 

2022

 

2021

 

売上高

$7,879

$6,225

$28,091

$22,929

利息およびその他の収入、純額(1)

174

57

610

148

経費

売上原価

6,308

5,136

22,930

19,271

研�・エンジニアリング

178

145

634

554

一般管理費

99

109

376

339

利息

121

137

490

539

税引き前利益(1)

$1,347

$755

$4,271

$2,374

税金費用(1)

264

144

779

446

純利益(1)

$1,083

$611

$3,492

$1,928

非支配持分に帰属する純利益

18

10

51

47

SLBに帰属する純利益(1)

$1,065

$601

$3,441

$1,881

 

SLBの希薄化後1株当たり利益(1)

$0.74

$0.42

$2.39

$1.32

 

平均流通株式数

1,420

1,403

1,416

1,400

希薄化後平均流通株式数

1,442

1,430

1,437

1,427

 

経費に含まれる減価償却費(2)

$549

$532

$2,147

$2,120

(1)

詳細は「特別費用・利益」の項をご覧ください。

(2)

有形固定資産の償却および無形資産の償却、探査データ費用、APS投資を含みます。

要約連結貸借対照表

（単位：100万）

12月31日

12月31日

資産の部

2022

2021

流動資産

現金および短期投資

$2,894

$3,139

売掛金

7,032

5,315

棚卸資産

3,999

3,272

その他の流動資産

1,078

928

15,003

12,654

関連会社への投資

1,581

2,044

固定資産

6,607

6,429

のれん

12,982

12,990

無形資産

2,992

3,211

その他の資産

3,970

4,183

$43,135

$41,511

 

負債および株主資本の部

流動負債

買掛金・未払負債

$9,121

$8,382

概算所得税債務

1,002

879

短期借入金・長期債務の1年以内返済分

1,632

909

未払配当金

263

189

12,018

10,359

長期債務

10,594

13,286

退職後給付

165

231

その他の負債

2,369

2,349

25,146

26,225

株主資本

17,989

15,286

$43,135

$41,511

流動性

（単位：100万）

流動性内訳

2022年12月31日

2022年9月30日

2021年12月31日

現金および短期投資

$2,894

$3,609

$3,139

短期借入金・長期債務の1年以内返済分

(1,632)

(899)

(909)

長期債務

(10,594)

(12,452)

(13,286)

純負債(1)

$(9,332)

$(9,742)

$(11,056)

 

流動性増減の詳細を以下に示します。

 

通期

第4四半期

通期

12月31日締め

2022

2022

2021

 

純利益

$3,492

$1,083

$1,928

特別利益・費用（税引き後）(2)

(303)

(39)

(50)

3,189

1,044

1,878

減価償却(3)

2,147

549

2,120

株式報酬費用

313

77

324

運転資金の増減

(1,709)

105

(45)

米国連邦税還付金

-

-

477

その他

(220)

(161)

(103)

�業活動によるキャッシュフロー

3,720

1,614

4,651

 

設備投資

(1,618)

(572)

(1,141)

APS投資

(587)

(167)

(474)

資産計上された探査データ

(97)

(20)

(39)

フリーキャッシュフロー(4)

1,418

855

2,997

 

支払配当金

(848)

(248)

(699)

従業員持株�度による受取金

222

51

137

事業買収・投資（取得した現金と負担した負債を控除）

(58)

(13)

(103)

リバティーの株式売却による受取金

732

218

109

ADCの株式売却による受取金

223

223

-

不動産売却による受取金

120

-

-

ブルーチップ・スワップ証券の購入

(259)

(259)

-

ブルーチップ・スワップ証券の売却による受取金

111

111

-

株式報酬の決済純額にかかる税金

(93)

(1)

(24)

その他

(105)

14

(81)

為替レートの変動の影響を除く純負債の減少

1,463

951

2,336

為替レートの変動が純負債に及ぼす影響

261

(541)

488

純負債の減少

1,724

410

2,824

純負債（期首）

(11,056)

(9,742)

(13,880)

純負債（期末）

$(9,332)

$(9,332)

$(11,056)

(1)

「純負債」は、負債総額から現金と短期投資を差し引いた額です。純負債は負債の返済に充当できる現金と投資額を反映しているため、SLBの負債水準に関する有益な情報を提供すると経�陣は考えています。純負債は非GAAP財務指標であり、総負債と併せて考慮するものであり、これらの代替あるいはこれらに優先するものと見なさないようにしてください。

(2)

詳細は「特別費用・利益」の項をご覧ください。

(3)

有形固定資産の償却および無形資産の償却、探査データ費用、APS投資を含みます。

(4)

「フリーキャッシュフロー」とは、�業活動によるキャッシュフローから、設備投資、APS投資、資産計上された探査データ費用を控除した金額です。フリーキャッシュフローは当社にとって重要な流動性指標であり、投資�ならびに経�陣にとって、現金を創出するSLBの事業能力の指標として有益であると経�陣は考えています。事業の必要性を満たし債務を果たせば、この現金を用いて当社の将来の成長に再投資したり、配当金支払いや自社株買い戻しにより株主に還元することができます。フリーキャッシュフローは、裁量的費用で使用できる残余キャッシュフローではありません。フリーキャッシュフローは非GAAP財務指標であり、�業活動によるキャッシュフローと併せて考慮するものであり、これらの代替あるいはこれらに優先するものと見なさないようにしてください。

特別費用・利益

2022年第4四半期および通期業績発表では、米国で一般的に認められた会計原則（GAAP）に基づく財務業績に加え、非GAAPによる財務業績（SECの規則Gに基づく）を提示しています。「流動性」の項目に示された非GAAP財務指標に加え、特別費用・利益を除く純利益、ならびにこれに基づく指標（特別費用・利益を除く希薄化後EPS、SLBに帰属するSLBの純利益（特別費用・利益を除く）、特別費用・利益を除く実効税率、調整EBITDA）は非GAAP財務指標です。財務指標から特別費用・利益を除外することで、期間ごとのSLBの業務をより効果的に評価し、除外された項目で分かりにくくなる業務の動向を確認できると経�陣は考えています。これらの指標はまた、一定の奨励給を判断する上での業績指標として経�陣が用います。上記の非GAAP財務指標は、GAAPに基づく財務業績の他の指標と併せて検討するものであり、これらの指標の代替あるいはこれらに優先するものと見なさないようしてください。一部のそのような非GAAP財務指標と対応するGAAP指標の差異調整を以下に示します。調整EBITDAと対応するGAAP指標の差異調整は、「補�情報」の項（質問10）をご覧ください。

（単位：100万、ただし1株当たりの金額を除く）

2022年第4四半期

税引き前

税金

非支配持分

純額

希薄化後EPS

SLBに帰属する純利益（GAAPベース）

$1,347

$264

$18

$1,065

$0.74

ADC持分投資による利益

(107)

(3)

-

(104)

(0.07)

リバティー株式の売却による利益

(84)

(19)

-

(65)

(0.05)

債券買い戻しによる利益

(11)

(2)

-

(9)

(0.01)

ブルーチップ・スワップ取引による損失

139

-

-

139

0.10

SLBに帰属する純利益（特別費用・利益を除く）

$1,284

$240

$18

$1,026

$0.71

 

2021年第4四半期

税引き前

税金

非支配持分

純額

希薄化後EPS

SLBに帰属する純利益（GAAPベース）

$755

$144

$10

$601

$0.42

リバティー株式の売却による利益

(28)

(4)

-

(24)

(0.02)

債券の早期償還(1)

10

-

-

10

0.01

SLBに帰属する純利益（特別費用・利益を除く）

$737

$140

$10

$587

$0.41

（単位：100万、ただし1株当たりの金額を除く）

2022年通期

税引き前

 

税金

 

非支配持分

 

純額

 

希薄化後EPS*

SLBに帰属する純利益（GAAPベース）

$4,271

$779

$51

$3,441

$2.39

第4四半期

ADC持分投資による利益

(107)

(3)

-

(104)

(0.07)

リバティー株式の売却による利益

(84)

(19)

-

(65)

(0.05)

債券買い戻しによる利益

(11)

(2)

-

(9)

(0.01)

ブルーチップ・スワップ取引による損失

139

-

-

139

0.10

第2四半期

リバティー株式の売却による利益

(215)

(14)

-

(201)

(0.14)

一部の不動産売却による利益

(43)

(2)

-

(41)

(0.03)

第1四半期

リバティー株式の売却による利益

(26)

(4)

-

(22)

(0.02)

SLBに帰属する純利益（特別費用・利益を除く）

$3,924

$735

$51

$3,138

$2.18

 

2021年通期

税引き前

 

税金

 

非支配持分

 

純額

 

希薄化後EPS

SLBに帰属する純利益（GAAPベース）

$2,374

$446

$47

$1,881

$1.32

第4四半期

リバティー株式の売却による利益

(28)

(4)

-

(24)

(0.02)

債券の早期償還(1)

(10)

-

-

(10)

0.01

第3四半期

有価証券の未実現利益

(47)

(11)

-

(36)

(0.03)

SLBに帰属する純利益（特別費用・利益を除く）

$2,309

$431

$47

$1,831

$1.28

*端数処理の関係で合計数値が合わない場合があります。

特に記載がない限り、すべての特別費用・利益は、要約連結損益計算書の利息およびその他の収入、純額に分類されています。

(1) 要約連結損益計算書の利息に分類されています。

部門別

（単位：100万）

四半期

2022年12月31日締め

2022年9月30日締め

2021年12月31日締め

売上高

税引き前利益

売上高

税引き前利益

売上高

税引き前利益

デジタル＆統合

$1,012

$382

$900

$305

$889

$335

貯留層挙動

1,554

282

1,456

244

1,287

200

坑井建設

3,229

679

3,084

664

2,388

368

生産システム

2,215

238

2,150

224

1,765

159

�去など

(131)

(24)

(113)

(37)

(104)

(76)

税引き前セグメント�業利益

1,557

1,400

986

全社など

(169)

(155)

(140)

受取利息(1)

14

8

14

支払利息(1)

(118)

(119)

(123)

特別費用・利益(2)

63

-

18

$7,879

$1,347

$7,477

$1,134

$6,225

$755

（単位：100万）

 

2022年通期

 

売上高

税引き前利益

減価償却(3)

純受取利息(4)

調整EBITDA(5)

資本投資(6)

デジタル＆統合

$3,725

$1,357

$504

$11

$1,872

$689

貯留層挙動

5,553

881

386

(34)

1,233

478

坑井建設

11,397

2,202

524

(25)

2,701

687

生産システム

7,862

748

311

(11)

1,047

346

�去など

(446)

(177)

271

(1)

95

102

5,011

1,996

(60)

6,948

2,302

全社など

(637)

151

(486)

受取利息(1)

27

支払利息(1)

(477)

特別費用・利益(2)

347

$28,091

$4,271

$2,147

$(60)

$6,462

$2,302

 

（単位：100万）

2021年通期

売上高

税引き前利益

減価償却(3)

純支払利息(4)

調整EBITDA(5)

資本投資(6)

デジタル＆統合

$3,290

$1,141

$446

$13

$1,600

$516

貯留層挙動

4,599

648

415

-

1,063

348

坑井建設

8,706

1,195

537

1

1,733

424

生産システム

6,710

634

302

-

936

267

�去など

(376)

(253)

269

(1)

15

99

3,365

1,969

13

5,347

1,654

全社など

(573)

151

(422)

受取利息(1)

31

支払利息(1)

(514)

特別費用・利益(2)

65

$22,929

$2,374

$2,120

$13

$4,925

$1,654

(1)

セグメントの業績に含まれる額を除きます。

(2)

詳細は「特別費用・利益」の項をご覧ください。

(3)

有形固定資産の償却および無形資産の償却、APS、探査データ費用を含みます。

(4)

全社レベルで計上された受取利息と支払利息を除きます。

(5)

調整EBITDAは、減価償却、受取利息、支払利息、特別費用・利益を除いた税引き前利益です。

(6)

資本投資には、資本支出、APS投資、資産計上された探査データ費用が含まれます。

（単位：100万）

通期

2022年12月31日締め

2021年12月31日締め

変化率

売上高

デジタル＆統合

$3,725

$3,290

13%

貯留層挙動

5,553

4,599

21%

坑井建設

11,397

8,706

31%

生産システム

7,862

6,710

17%

その他

(446)

(376)

n/m

$28,091

$22,929

23%

 

税引き前セグメント�業利益

 

デジタル＆統合

$1,357

$1,141

19%

貯留層挙動

881

648

36%

坑井建設

2,202

1,195

84%

生産システム

748

634

18%

その他

(177)

(253)

n/m

$5,011

$3,365

49%

 

税引き前セグメント�業利益率

 

デジタル＆統合

36.4%

34.7%

177 bps

貯留層挙動

15.9%

14.1%

177 bps

坑井建設

19.3%

13.7%

560 bps

生産システム

9.5%

9.5%

6 bps

その他

n/m

n/m

n/m

17.8%

14.7%

316 bps

 

調整EBITDA

 

デジタル＆統合

$1,872

$1,600

17%

貯留層挙動

1,233

1,063

16%

坑井建設

2,701

1,733

56%

生産システム

1,047

936

12%

その他

95

15

n/m

$6,948

$5,347

30%

全社など

(486)

(422)

n/m

$6,462

$4,925

31%

 

調整EBITDA利益率

 

デジタル＆統合

50.3%

48.6%

165 bps

貯留層挙動

22.2%

23.1%

-91 bps

坑井建設

23.7%

19.9%

380 bps

生産システム

13.3%

14.0%

-63 bps

その他

n/m

n/m

n/m

24.7%

23.3%

141 bps

全社など

n/m

n/m

n/m

23.0%

21.5%

152 bps

n/m = not meaningful（非適用）

地域別

（単位：100万）

2022年通期

売上高

税引き前利益

減価償却(3)

純受取利息(4)

調整EBITDA(5)

海外部門

$21,895

$4,063

$1,433

$(71)

$5,425

北米部門

5,995

1,106

353

12

1,470

�去など

201

(158)

210

(1)

53

5,011

1,996

(60)

6,948

全社など

(637)

151

(486)

受取利息(1)

27

支払利息(1)

(477)

特別費用・利益(2)

347

$28,091

$4,271

$2,147

$(60)

$6,462

（単位：100万）

2021年通期

売上高

税引き前利益

減価償却(3)

純支払利息(4)

調整EBITDA(5)

海外部門

$18,295

$3,090

$1,353

$2

$4,445

北米部門

4,466

561

343

12

916

�去など

168

(286)

273

(1)

(14)

3,365

1,969

13

5,347

全社など

(573)

151

(422)

受取利息(1)

31

支払利息(1)

(514)

特別費用・利益(2)

65

$22,929

$2,374

$2,120

$13

$4,925

(1)

セグメントの業績に含まれる額を除きます。

(2)

詳細は「特別費用・利益」の項をご覧ください。

(3)

有形固定資産の償却および無形資産の償却、APS、探査データ費用を含みます。

(4)

全社レベルで計上された受取利息と支払利息を除きます。

(5)

調整EBITDAは、減価償却、受取利息、支払利息、特別費用・利益を除いた税引き前利益です。

（単位：100万）

通期

2022年12月31日締め

2021年12月31日締め

変化率

売上高

北米部門

$5,995

$4,466

34%

中南米

5,661

4,459

27%

欧州／CIS／アフリカ

7,201

5,778

25%

中東・アジア

9,033

8,058

12%

その他

201

168

n/m

$28,091

$22,929

23%

 

海外部門

21,895

$18,295

20%

北米部門

5,995

4,466

34%

その他

201

168

n/m

$28,091

$22,929

23%

 

税引き前セグメント�業利益

 

海外部門

$4,063

$3,090

31%

北米部門

1,106

561

97%

その他

(158)

(286)

n/m

$5,011

$3,366

49%

 

税引き前セグメント�業利益率

 

海外部門

18.6%

16.9%

167 bps

北米部門

18.4%

12.6%

589 bps

その他

n/m

n/m

n/m

17.8%

14.7%

316 bps

 

調整EBITDA

 

海外部門

$5,425

$4,445

22%

北米部門

1,470

916

61%

その他

53

(14)

n/m

$6,948

$5,347

30%

全社など

(486)

(423)

n/m

$6,462

$4,925

31%

 

調整EBITDA利益率

 

海外部門

24.8%

24.3%

47 bps

北米部門

24.5%

20.5%

404 bps

その他

n/m

n/m

n/m

24.7%

23.3%

142 bps

全社など

n/m

n/m

n/m

23.0%

21.5%

152 bps

n/m = not meaningful（非適用）

補�情報

よくある質問

1)

2023年通期の資本投資の指針はどうなっていますか？

 

2023年度通期の資本投資（設備投資、探査データ費用、APS投資）は、約25億～26億ドルと予想しています。2022年度の資本投資は23億ドルでした。

 

 

2)

2022年第4四半期の�業活動によるキャッシュフローとフリーキャッシュフローはどうなっていますか？

 

2022年第4四半期の�業活動によるキャッシュフローは16億ドル、フリーキャッシュフローは9億ドルでした。

 

 

3)

2022年通期の�業活動によるキャッシュフローとフリーキャッシュフローはどうなっていますか？

 

2022年通期の�業活動によるキャッシュフローは37億ドル、フリーキャッシュフローは14億ドルでした。

 

 

4)

2022年第4四半期の「利息およびその他の収入、純額」には何が含まれますか？

 

2022年第4四半期の「利息およびその他の収入、純額」は1億7400万ドルで、その内訳は以下の通りです（単位：100万）

ADC持分投資による利益*

$107

リバティー株式の売却による利益*

84

債券買い戻しによる利益*

11

受取利息

33

持分法投資利益

78

ブルーチップ・スワップ取引による損失*

(139)

$174

*質問12を参照

5)

2022年第4四半期に受取利息と支払利息はどのように変化しましたか？

 

2022年第4四半期の受取利息は3300万ドルで、前四半期比100万ドル増となりました。支払利息は1億2100万ドルで、前四半期比100万ドル減となりました。

 

 

6)

SLBの税引き前連結利益と税引き前セグメント�業利益の違いは何ですか？

 

この違いは、セグメントに割り当てられていない社費、特別費用・利益、および受取利息・支払利息、ならびに株式報酬費用、一定の無形資産に関連する償却費用、一部の一元管理イニシアチブ、その他の�業外項目です。

 

 

7)

2022年第4四半期の実効税率（ETR）は、どの程度でしたか？

 

GAAPに基づく2022年第4四半期の実効税率は19.6%で、2022年第3四半期は18.9%でした。特別費用・利益を除く2022年第4四半期の実効税率は18.7%でした。2022年第3四半期には特別費用・利益は計上されていません。

 

 

8)

2022年12月31日時点での流通普通株式数はどれぐらいでしたか？　また、この株式数は前四半期末からどの程度変化しましたか？

 

2022年12月31日時点での流通普通株式数は14億2000万株で、2022年09月30日時点では14億1800万株でした。

（単位：100万）

2022年9月30日時点での流通株式数

1,418

従業員株式購入�度に基づいて発行された株式

-

オプション保有者に発行した株式（交換した株式を除く）

1

�限付き株式の付与

1

2022年12月31日時点での流通株式数

1,420

9)

2022年第4四半期および2022年第3四半期の加重平均流通株式数はどれぐらいでしたか？また、希薄化後1株当たり利益の計算で用いた希薄化後平均流通株式数との差異調整はどのようになっていますか？

2022年第4四半期の加重平均流通株式数は14億2000万株で、2022年第3四半期は14億1800万株でした。以下に、加重平均流通株式数と、希薄化後1株当たり利益の計算で用いた希薄化後平均流通株式数の差異調整を示します。

（単位：100万）

2022年第4四半期

2022年第3四半期

加重平均流通株式数

1,420

1,418

権利未確定の�限付き株式

20

21

想定されるストックオプションの行使

2

-

希薄化後平均流通株式数

1,442

1,439

10)

2022年第4四半期、2022年第3四半期、2021年第4四半期、2022年通期、2021年通期のSLBの調整EBITDAはどの程度でしたか？

 

2022年第4四半期のSLBの調整EBITDAは19億2100万ドルで、2022年第3四半期は17億5600万ドル、2021年第4四半期は13億8100万ドルでした。計算方法は以下の通りです。

（単位：100万）

2022年第4四半期

2022年第3四半期

2021年第4四半期

SLBに帰属する純利益

$1,065

$907

$601

非支配持分に帰属する純利益

18

12

10

税金費用

264

215

144

税引き前利益

$1,347

$1,134

$755

特別費用・利益

(63)

0

(18)

減価償却

549

533

532

支払利息

121

122

127

受取利息

(33)

(33)

(15)

調整EBITDA

$1,921

$1,756

$1,381

SLBの2022年通期の調整EBITDAは64億6200万ドルで、2021年通期は49億2500万ドルでした。計算方法は以下の通りです。

（単位：100万）

2022

2021

SLBに帰属する純利益（損失）

$3,441

$1,881

非支配持分に帰属する純利益

51

47

税金費用

779

446

税引き前利益

$4,271

$2,374

特別費用・利益

(347)

(65)

減価償却

2,147

2,120

支払利息

490

529

受取利息

(99)

(33)

調整EBITDA

$6,462

$4,925

調整EBITDAは、特別費用・利益、減価償却、支払利息、受取利息を除く税引き前利益です。経�陣は、調整EBITDAをSLBの重要な利益性指標と見なしており、この指標で投資�および経�陣は期間ごとのSLBの業務をより効率的に評価し、そのままでは分かりにくい業務の動向を確認することができると考えています。調整EBITDAはまた、一定の奨励給を判断する上での業績指標として経�陣が用いています。調整EBITDAは、GAAPに基づく財務業績の他の指標と併せて検討するものであり、そのような指標の代替あるいはそのような指標に優先するものと見なさないようにしてください。

11)

2022年第4四半期、2022年第3四半期、2021年第4四半期の償却費用の内訳はどうなっていますか？

 

2022年第4四半期、2022年第3四半期、2021年第4四半期の償却費用の内訳は次の通りです。

（単位：100万）

2022年第4四半期

2022年第3四半期

2021年第4四半期

固定資産の償却

$347

$343

$345

無形資産の償却

75

76

76

APS投資の償却

102

96

71

資産計上された探査データ費用の償却

25

18

40

$549

$533

$532

12)

2022年第4四半期に計上された6300万ドルの純税引き前特別利益の内訳は何に関するものですか？

 

純税引き前特別利益の内訳は以下の通りです（単位：100万）。

ADC持分投資による利益(a)

$107

リバティー株式の売却による利益(b)

84

債券買い戻しによる利益(c)

11

ブルーチップ・スワップ取引による損失(d)

(139)

$63

(a)

SLBは、サウジアラビアの陸上・沖合ガス・石油リグ掘削会社のアラビアン・ドリリング・カンパニー（ADC）に投資しており、持分法で計上しています。2022年第4四半期に、ADCは新規株式公開（IPO）を完了しました。このIPOに関連して、SLBは二次売出しで持分の一部を売却し、その結果、2億2300万ドルの正味受取金を取得しました。これらの取引の結果、SLBが保有するADCの持分は49%から約34%に減少しました。SLBは1億700万ドルの利益を認識しましたが、これは、持分の一部の売却にかかる利益と、このIPOによる持分投資の所有希薄化の影響によるものです。この利益は、要約連結損益計算書の利息およびその他の収入、純額に分類されています。

(b)

2022年第4四半期に、SLBはリバティーの株式1410万株を売却し、2億1800万ドルの正味受取金を取得しました。この利益は、要約連結損益計算書の利息およびその他の収入、純額に分類されています。2022年12月31日現在、SLBはリバティーの株式持分を5%保有しています。

(c)

2022年第4四半期中に、SLBは満期2024年利率3.75%のシニア債券のうち3億9500万ドル、満期2025年利率4.00%のシニア債券のうち4億900万ドルを7億9000万ドルで買い戻し、その結果、関連する繰�資金調達手数料とその他費用の償却を考慮して1100万ドルの利益を計上しました。この利益は、要約連結損益計算書の利息およびその他の収入、純額に分類されています。

(d)

アルゼンチン中央銀行は一定の通貨規�を�持しており、SLBがアルゼンチン国内で米ドルを入手してアルゼンチンの事業から現金を送金することが�限されています。ブルーチップ・スワップとして知られる資本市場取引の形で、合法的な間接外国為替の仕組みが存在し、これにより実質的に米ドルの並行為替レートが得られます。この並行レートは、SLBのアルゼンチン・ペソ建ての純金融資産をGAAPに基づいて米ドルで再評価する基準としては使用できず、2022年12月31日現在、アルゼンチンの公式為替レートより約93%高い水準となっています。2022年第4四半期中に、SLBはブルーチップ・スワップ取引を行い、1億3900万ドルの損失が発生しました。この損失は、要約連結損益計算書の利息およびその他の収入、純額に分類されています。

13)

SLBはROCE（使用資本利益率）をどのように計算していますか？

 

SLBは、ROCEを、(a)純利益（特別費用・利益を除く）に(b)税引後純支払利息を加えたものを分子とし、(x)非支配持分を含む株主資本（年度の各四半期の期首と期末の平均）に(y)純負債（年度の各四半期の期首と期末の平均）を加えたものを分母とした比率として計算しています。ROCEは使用した資本の効率性の指標であり、長期的な会社および経�陣の業績の総合的な指標となります。

SLBについて

SLB（NYSE：SLB）は、バランスの取れた地球のためにエネルギー革新を推進するグローバルなテクノロジー企業です。世界の100カ国以上にプレゼンスを持ち、その約2倍の国籍の従業員を抱える当社は、石油・ガスに関する革新に日々取り組んでおり、大規模なデジタル化、産業の脱炭素化、エネルギー転換を加速させる新エネルギー・システムの開発と拡張を進めています。詳細については、slb.comをご覧ください。

*SLBまたはSLBカンパニーのマークです。その他の会社、製品、サービスの名称はそれぞれの所有者の財産です。

†Alternate Pathはエクソンモービル・コーポレーションの登録商標であり、その技術はSLBにライセンス供与されています。

電話会議情報

SLBは2023年1月20日金曜日に電話会議を開催し、決算プレスリリースならびに事業見通しについて議論します。会議は米国東部時間午前9時30分から開始します。一般公開されるこの会議に参加するには、+1 (844) 721-7241（北米内）または+1 (409) 207-6955（北米以外）まで、開始予定時間の約10分前までに電話し、アクセスコード8858313を伝えてください。この電話会議の終了後、2023年2月20日まで録音再生を聴取できます。+1 (866) 207-1041（北米）または+1 (402) 970-0847（北米以外）にダイヤルしてください。アクセスコードは5784911です。電話会議は、www.slb.com/irwebcastにて、聴取のみの方式でウェブキャストで同時放送されます。ウェブキャストの録音再生は2023年2月20日まで同じウェブサイトで聴取できます。

2022年第4四半期および通期決算発表および当社の他の見解には、連邦証券法の意味での「将来予想に関する記述」が含まれています。これには過去の事実ではない記述が含まれています。そうした記述の多くは、「予想する」、「かもしれない」、「できる」、「考える」、「予測する」、「計画する」、「潜在的」、「予測される」、「予測」、「先駆け」、「見込む」、「見通し」、「予想」、「見積もる」、「意図する」、「予見する」、「意欲」、「目的」、「目標」、「予定される」、「思う」、「するはずだ」、「あり得る」、「だろう」、「するつもりだ」、「見ている」、「可能性が高い」といった用語や類似の用語を含みます。将来見通しに関する記述は、程度の差こそあれ、不確実性のある事項を取り上げており、そうしたものには、当社の財務および業績目標に関する記述や当社の事業見通しに関するか、それに依存するその他の予測や予想、SLB全体および各部門（および各部門の特定の事業分野、地域、技術）の成長、石油・天�ガスの需要と生産の増加、石油・天�ガスの価格、エネルギー移行と世界的な気候変動に関する予測と予想、操業手順および技術の向上、SLBおよび石油・ガス業界の設備投資、当社の事業戦略（デジタルおよび「盆地適合型」を含む）および当社顧客企業の戦略、当社の実効税率、当社のAPSプロジェクト、合弁事業およびその他の提携、COVID-19パンデミックへの当社の対応とその他の広範な健康上の緊急事態に対する当社の準備態勢、ウクライナで進行中の紛争が世界的エネルギー供給に及ぼす影響、原材料の入手可能性、将来の世界経済�況および地政的�況、将来の流動性、利益率水準などの将来の�業業績などが含まれます。これらの記述にはリスクと不確実性が伴い、それには、変化する世界経済�況と地政的�況、当社顧客企業による探鉱・生産支出の変化および石油・天�ガスの探鉱・開発レベルの変化、当社顧客企業とサプライヤーの�業業績と財務�況、当社が財務目標と業績目標およびその他の予測や予想を達成できないこと、当社の炭素排出ネットゼロ目標や暫定的排出削減目標を達成できないこと、世界の主要地域における一般的な経済�況、地政的�況および事業�況、ウクライナで進行中の紛争、外国通貨のリスク、インフレ、価格圧力、天候および季節要因、衛生パンデミックによる好ましくない影響、原材料の入手可能性と費用、操業の変更、遅�または中止、当社のサプライチェーンの問題、生産低下、将来の費用の程度、デジタルやSLBニュー・エナジーといった当社の事業戦略およびイニシアチブから意図している効率やその他の利益を認識できないこと、当社のコスト削減戦略、政府規�および規�要�の変化（オフショア原油およびガス探鉱、放射線源、爆発物、化学物質、気候関係イニシアチブに関係するものを含む）、探鉱の新たな課題に技術が対応できないこと、代替エネルギー源や製品代替物の�争力などのリスクと不確実性や、そして本プレスリリースおよび証券取引委員会に提出または提供された当社の最新のフォーム10-K、10-Q、8-Kで詳述されているその他のリスクや不確実性が含まれます。これらのリスクや不確実性の1つまたは複数あるいは他のリスクや不確実性が実際に起こった場合（またはこのような�況の変化の結果）、あるいは基礎となる前提が誤りであった場合、実際の結果や成果は将来予想に関する記述に示されたものとは大きく異なる場合があります。当社の環境、社会、その他の持�可能性に関する計画や目標について本プレスリリースに記載されている将来予想に関する記述やその他の記述は、それらの記述が必ずしも投資�にとって重要であることやSECへの提出物の中で開示が求められていることを示すものではありません。また、過去、現在、将来の環境、社会、持�可能性に関連する記述は、進展中の進捗を測定する際の基準、進化し�ける内部統�とプロセス、将来変化する可能性のある前提に基づいている可能性があります。本プレスリリースの記述は、本リリース発表時点での内容であり、SLBは新たな情報、将来の出来事、その他の理由にかかわらず、そのような記述を公式に更新または改訂する一切の意図および義務を否認します。

原文はbusinesswire.comでご覧ください：https://www.businesswire.com/news/home/20230118006018/en/

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